お知らせサステナビリティ
~脱炭素社会に向けた取り組みを加速~ 豊富工場への太陽光発電導入と本社・本店ビルの 実質再エネ電力化で年間約477トンのCO₂削減へ
2025年4月16日
株式会社朝日工業社(本社:東京都港区 代表取締役社長:髙須 康有)は、機器製造販売を行う千葉県船橋市の豊富工場に太陽光パネルを設置し、2025年4月より稼働を開始したほか、港区の本社・本店ビルにおいて実質再生可能エネルギー由来の電力への切り替えを実施しました。

豊富工場の敷地内に設置した太陽光パネルは、総枚数988枚、発電容量607.62kWで年間約60万kWhの発電能力を有します。これは同工場で使用する電力の約20%に相当する予定であり、年間約242トンのCO₂を削減することができると見込んでいます。
また、本社・本店ビルでは年間約60万kWhの使用電力を実質再生可能エネルギーに切り替えることで、年間約235トンのCO₂を削減することが可能になると想定しています。
朝日工業社グループは、2022年3月に「気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)」による提言への賛同を表明しました。同時に、TCFDコンソーシアムへ加入しており、TCFD提言に沿った情報を開示しています。そのなかで、Scope1+2における温室効果ガス排出量を2030年度までに2019年度比で65%、2050年度までに100%削減することを目標に掲げており、今回の取り組みはこの目標の実現に向けて大きく前進するものだと考えています。
当社グループは今後も温室効果ガス排出量の削減に向けて、これまで培ってきた技術力を生かして省エネルギーや脱炭素に関わる技術と製品の開発を積極的に進めるとともに、太陽光発電設備の導入や再生可能エネルギーの活用などによる自社の温室効果ガス排出量の削減に取り組み、脱炭素社会への貢献、および当社の持続可能な成長と中長期的な企業価値の向上に努めてまいります。
朝日工業社グループの気候変動への対応
https://www.asahikogyosha.co.jp/sustainability/environment/climate_change/
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